ネムについて

暗号通貨や仮想通貨には、ネムと呼ばれる存在があります。

ビットコインの弱点を補うアルトコインが続出している中で、NEMが注目されてきています。

ネムは、New Economy Movementという新しい経済運動を掲げて、

仮想通貨プロジェクトを取り組んでいます。

ちなみに、NEMの通貨はXEMと呼ばれています。

ネムについて

NEMは、デジタル通貨の1種です。

ビットコインから派生したアルトコインです。

多くの資金を保有する一部の採掘者が、偏らないように設定された初めての暗号通貨です。

そしてXEMは、約90億コインまでの発行上限があります。

現在は、上限まで発行されています。

取引商品の報酬に関しては、取引手数料で支払われています。

ブロック生成時間は、約1分程度です。

ちなみに、ビットコインの生成時間は約10分程度です。

大きな特徴はPOIを採用している事、Mijie、カタパルトなどです。

●Proof of importance(プルーフ・オブ・ポータンスです)…NEMネットワークに貢献した人が、

利益を得られる仕組みです。

積極的に参加する人に対して報酬を与えています。

これは、全ての人に平等に利益を分配する機会を増やしています(富の再分配です)。

電力を削減できて、セキュリティーの維持が飛躍化します。

ビットコインのブロックチェーン上で採用されているのがPOWです。

●Proof of work(プルーフ・オブ・ワークです)…膨大なシステム処理を行って、

その報酬として通貨の発行ができる仕組みです。

しかし、膨大なシステムを処理する為に電力などのコストが高くなります。

●Mijin(ミジンです)…プライベートブロックチェーンです。

これは、NEMのテクロノジーに使用されています。

企業内通貨、クーポン券、銀行口座などの台帳を安全に分散管理する事ができます。

仮想通貨取引所であるZaifを運営しているテックビューロ株式会社が、開発しました。

セキュリティー強化、金融機関のコスト削減を目指しています。

現在は、住信SBIネット銀行株式会社がMijinの運用試験を実施しています。

そしてテックビューロ株式会社は、さくらインターネット株式会社と協力して、

金融機関やITエンジニア向けのブロックチェーン実証実験を行っています。

ちなみに、ブロックチェーンは2種類に分類されます。

●パブリックブロックチェーン…だれでも利用ができます。

具体例は、NEMなどです。

●プライベートブロックチェーン…1つの組織で管理できます。

具体例は、Mijieなどです。

●カタパルト…テックビューロ株式会社とNEMのコアデベロッパー(開発者です)が、

共同開発しているコードネームのプロジェクトです。

これは、Mijinの上位互換です(特に処理速度が向上です)。

ネムのアップデート・バージョンですね。

カタパルトのリリースは、正式発表はされていません。

ネムの歴史について

2014年01月19日、Bitcointalk.orgという組織のフォーラムで、

Utopianfutureというハンドルネームの人物によって提唱されました。

NEMの開発者の一部は、ペンネームで使用されています。

2015年03月31日に公開しました。

ネムの保管所について

●公式ウォレット…ダッシュコインの公式ウォレットを利用する方式です。

メリットは公式が明確に提示されている事などです。

デメリットは非常に重い(PCに負荷が掛かります)、メンテナンスが大変です。

●デスクトップウォレット…オンライン上で利用する方式です。

メリットは簡易開設、他の仮想通貨と併用する事ができるなどです。

デメリットはハッキング等のリスクなどです。

ウォレットは、ライトコインを保管できるツールです。

●モバイルウォレット…アプリで利用する方式です。

メリットは残高確認ができる、ハーベスティング履歴が確認できるなどです。

デメリットはハッキング等のリスクなどです。

ウォレットは、ネムを保管できるツールです。

ネムの購入方法と売却方法について

ネムの購入方法は、各販売所を通じて購入する事ができます。

最有力候補の販売所があります。

Coincheck(コインチェックです)です。

その他の各販売所はZAIF(ザイフです)、Mijin(ミジンです)などがあります。

ちなみに、マイニングをする方法はありません。

ネットワーク貢献者への報酬に関しては、

ハーベスティング(収穫です)で分配されています。

ビットコインの場合は、マイニングと呼ばれています。

マイニングは、採掘する事です。

ネムの売却方法は、各販売所を通じて売却する事ができます。

暗号通貨や仮想通貨を利用する際は、自己責任です。

電子通貨は、リターンとリスクが生じます。

通貨に関する知識を理解した上で、取り組んで下さい。