美容外科手術について

医療機関で診察を受けたり、治療を受けたりする時に費用が発生します。

通常の診察は、公的医療保険制度が適用できます(自己負担額が低いです)。

基本的に様々な医療機関を受けても診察や医薬品にかかる金銭は同じです。

つまり、治療費が高額になった場合に高額療養費制度を採用できます。

さらに高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った額が、

1ヶ月で上限額を超えた場合に超えた金額を支給する制度です。

しかし、美容外科は公的医療保険は一般的に使用できません(自己負担額が高いです)。

医療機関ごとに費用が異なります。

目次

美容外科手術について

美容外科手術は、カウンセリングを通じて手術を行います。

治療費用は、部位や術式によって異なります。

基本料金は、人件費や材料費などを含めて算出されます。

家賃、宣伝広告費、医師の経験年数、手術難易度などによって相場が変動します。

 

基本的に公開されている治療費は、基本料金です。

患者さんの治療法、体の状態などの個人差があるからです。

手術前のカウンセリングを行って初めて総計が決まります。

そして、美容クリニックやエステサロンなどの脱毛や痩身術の施術・治療は、

複数回に渡る施術や治療が多いです(継続的役務です)。

回数分の料金を前払いするシステムを採用している企業が目立っています。

特にクレジットカード払いの場合は、1度契約すると、

施術や治療の結果で満足できないてもクレジットカード会社から請求が迫られます。

つまり、美容医療は料金に関わるトラブルが大変です。

 

2017年、特定商取引法(特商法です)が改正されました。

一定の条件に該当する場合は、書面で治療内容の説明を受けて契約書を交わします。

解約する場合は、一定期間内でクーリング・オフ制度が利用できます。

継続治療の場合は、中途解約も可能です。

ちなみにクーリング・オフ制度は、消費者が訪問販売などの特定取引で

商品やサービスを契約した後で、冷静になって考え直して、

一定期間であれば理由を問わず、一方的に申し込みの撤回や契約の解除できる制度です。

美容外科手術の費用について

①設備費

クリニックの家賃です。

 

②手術費

難易度、所要時間です。

 

③材料費

医療器具、薬品、包帯などです。

 

④検査費

検査機器です。

 

⑤人件費

医師、看護師、医療事務員などです。

 

⑥宣伝広告費

ポスター、看板、ネット広告などです。

 

⑦その他

保険、研修費、衛生維持費などです。

美容外科医のポイントについて

美容外科専門医を認定して日本中の形成外科医が所属している日本形成外科会があります。

そして学会に所属後、学会が認定した施設の形成外科で4年以上研修を受けます。

学会の試験を受けて合格すると、形成外科専門医として認定されます。

基本的に日本は、JSAPSとJSASがあります。

 

●JSAPSは、形成外科専門医を中心とした学会です。

別名は、Japan Society of Aesthetic Plastic Surgeryです。

日本の医師免許を持つ日本形成外科学会正会員資格者、

学会の推薦が得られた人のみが入会する事ができます。

美容外科専門医資格を所持している事も判断の目安になります。

ちなみに、JSASよりも厳しい入会基準で有名です。

 

●JSASは、医師免許を持っていると入会できる美容外科医を中心とした学会です。

別名は、Japan Society of Aesthetic Surgeryです。

日本の医師免許を持っていて、会員2名の推薦を受けた医師のみが入会する事ができます。

 

日本美容外科学会名 医師の経歴 美容外科専門医受験資格 美容外科の研修
JSAPS 形成外科の研修や研修済です。 美容外科手術の全ての範囲に渡る診療実績の提出です。 形成外科学会が認定した大学病院、
形成外科専門医が常勤する美容外科クリニックで研修します。
JSAS 医師免許があると、どんな診療料でも良いです。 美容外科の臨床試験を5年以上です。 美容外科医院の勤務です。

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